株式投資で役立つアメリカの経済指標

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経済指標は景気の方向性を知るために、とても重要です。また、トレードにおいても、経済指標の良しあしが左右されることがあるため、重要度の高いものはしっかりとチェックしておくようにしましょう。

雇用統計はとても重要な指標です。発表日は、毎月第一金曜日で、雇用統計の内容次第で為替相場や株式相場が大きく変動します。

なお、雇用統計で注目される数値は2つあります。

雇用者数は金融政策決定の目安にもなる大事な指標です。

なお、パートタイムなのか？フルタイムなのか？といった区別はない点に注意が必要です。

労働人口に占める失業者の割合です。なので、労働人口が減少すれば、失業率は高くなります。

なお、職探しをあきらめた人などは入らないため、そういったっ点についても配慮する必要があるでしょう。

主な指標としては上記の通り『非農業部門雇用者数』と『失業率』なのですが、その他にも週平均労働時間であったり、時間当たりの平均賃金などもデータも合わせて注目されます。

民間大手給与計算会社であるADP社が本番の雇用統計の前に出す雇用統計です。発表日は雇用統計の2日前、基本的に水曜日です。

主な違いは政府機関の雇用が含まれていないということですが、ある程度市場でも注目されます。ただ、本番の雇用統計と結果が大きくずれることもあり、信頼性が高いかというと疑問があります。

言うまでもありませんが、国内総生産（GDP）の値はとても重要です。景気動向であったり、経済成長は順調に進んでいるかといった幅広い項目について知ることができるためです。

発表日は毎月中旬ごろです。なぜ毎月なのかと言いますと、アメリカの場合はGDPが3段階（速報値⇒改定値⇒確定値）あるからです。なので、四半期ごとではあるものの、毎月発表されるというわけです。

なお、速報値が重要なのは言うまでもありませんが、改定値であったり確定値も注目されます。

小売売上高も注目されている経済指標です。なぜなら、アメリカ経済を引っ張っているのは個人消費（国内総生産の内6-7割を占める）なので、小売売上高の良しあしが経済の動向に大きな影響を与えるためです。

なお、小売売上高は耐久財と非耐久財に分類されますが、影響度の大きい自動車部門を除いた数値が重要視される傾向にあります。

発表日は毎月中旬ごろなので、忘れずにチェックするようにしてください。

ISMとは全米供給管理協会のことで、同社が製造業・非製造業の会社に対して行ったアンケート調査の結果を数値化したものがISM製造業景況指数・ISM非製造業景況指数と言われています。

発表日は毎月第一営業日で、注目度は高いと言えます。あまり大きな影響が出ないときもあるのですが、予想数値と大きくかい離しているときなどは、反応が激しくなるので注意しておいたほうがいいと言えます。